友人と話しただけの商品が、直後にスマホの画面に広告として現れた。 そんな体験談が、SNSではたびたび話題になる。 スマホがマイクで会話を聞き、広告に使っているのではないか、というわけだ。 専門家が繰り返し否定しても、この説が消えないのはなぜか。 ここで検証するのは、主要な広告事業者がスマホから利用者の日常会話を秘密裏に収集し、広告配信に使っているという説だ。 マルウェアによる個別の盗聴や、音声アシスタントの誤作動とは分けて考える。 現時点では、この説を裏付ける信頼性の高い公開証拠は見つかっていない。 その根拠と、会話と広告が一致して見える理由を整理する。 米ノースイースタン大学などの研究チームは2018年、Androidアプリ1万7260本を分析した。 そのうち約9100本を端末上で動かし、発生する通信を監視した。 画面の表示内容を録画して外部へ送るアプリは見つかった。 一方、テスト中に音声を外部へ送ったアプリは確認されなかった。 別の情報流出を検出できた調査で、音声の送信が見つからなかった事実には一定の重みがある。 もっとも、調査が捉えられる範囲には限界がある。 自動操作ではアプリの全機能を実行できず、端末内で音声を文字に変えて結果だけを送る手法や、後から読み込まれるコードを見落とす場合もある。 会話の収集が1件も存在しないことを証明した研究ではない。 現在のiPhoneは、アプリがマイクを使うと画面上部にオレンジ色の印を表示する。 Android12以降にも、マイクの使用を示すインジケーターとアクセス履歴がある。 セキュリティ研究者が日常的にアプリや通信を調べているが、主要な広告事業者による恒常的な会話収集を裏付ける公開証拠は確認されていない。 スマホが音を一切処理していないわけではない。 SiriやGeminiのハンズフリー操作では、呼びかけに反応するため、端末内でマイク入力を解析している。 Appleは、低消費電力の検出システムが決まった呼びかけ語を探し、該当しない音声を破棄する仕組みを説明している。 固定された短い語句を検出する処理と、自由な会話から関心や購買意向を読み取る処理では、必要な計算量が異なる。 後者も端末内で実装はできる。 ただ、実装できることと、実施されていることは別だ。 主要な広告プラットフォームは、検索、閲覧、動画視聴、アプリ利用などの情報を広告配信に使っている。 会話を秘密裏に収集して得られる追加の価値が、収集と解析の費用、発覚した場合の法的責任や信用低下に見合うかは疑わしい。 この事情だけで不存在は証明できないが、大規模に導入する合理性は弱い。
