スマホ代を抑えたいのに格安SIMのシェアが減っている?何が起きているのか

スマホ代を抑えたいのに格安SIMのシェアが減っている? 何が起きているのか 「毎月のスマホ代はできるだけ増やしたくない」ーそう考えて格安SIM(MVNO=大手キャリアの回線を借りて通信サービスを提供する事業者)を使っている人、あるいは乗り換えを検討している人は少なくないはずです。 ところが最新の調査データは、少し気になる傾向を示しています。 MMD研究所が実施した「2026年2月MVNOのシェア・満足度調査」によると、MVNOのシェアは8.9%で、前回調査から0.3ポイント減少しました。 わずかな数字に見えますが、節約の選択肢として注目されてきた格安SIMの利用がじわりと縮んでいるという事実は、通信費を気にする人にとって見過ごしにくい動きです。 ただし、後ほど詳しく見るように、MVNO全体が縮むなかでも利用者を伸ばしているサービスはあります。 この記事では、同調査の結果をもとに、MVNOシェアの変化が示す背景や、通信費・サービス選びで押さえておきたいポイントを整理していきます。 2026年2月のMMD研究所調査とは? 対象者と調査方法を確認する 「格安SIM(MVNO)の利用者はどのくらいいるの?」 「満足度が高いサービスはどれ?」 ーこうした疑問に答えるデータとして、MMD研究所が2026年2月に実施した調査があります。 ただし、調査にはサンプル数や集計方法といった前提条件があるため、数字をうのみにする前に確認しておきたいポイントがあります。 調査の実施元と対象者 この調査を実施したのは、MMDLabo株式会社が運営するMMD研究所です。 調査は二段階で行われています。 予備調査:18歳69歳の男女40,000人が対象(うち、通信契約しているスマートフォンを所有する36,661人を分析対象としてシェアを算出) 本調査:MVNO5サービスの利用者750人(各n=150)が対象。 内訳はIIJmio、mineo、日本通信SIM、イオンモバイル、J:COM MOBILEの各150人 調査期間は2026年2月1日2月5日の5日間です。 集計方法の注意点 予備調査のみ「ウエイトバック集計」が行われています。 これは、回収されたアンケートのサンプルを日本の人口構成比に合わせて補正する手法です。 つまり、特定の年代や性別に回答が偏った場合でも、実際の人口バランスに近づけた数値として読めるようになっています。 なお、シェアやサービス別の利用率は、メイン利用のスマートフォンでMVNOを契約している3,274人を母数として算出されています。 一方、満足度やNPSは本調査対象の750人(各n=150)を母数としており、「どの数字がどの母集団に基づくか」を意識すると、結果をより正確に読み取れます。

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